宮城での震災支援経験が、地元・熊本の復興を加速

shutterstock_200560844

東日本大震災の経験が、活かされている。

東日本大震災が起こった後、青森・岩手・宮城・福島の行政機能が著しく低下しました。様々な要因はありますが、「圧倒的な人手不足」は大きな問題でした。

被災地の自治体は、全国に人材の支援を要請しました。

宮城での震災支援経験が、地元・熊本の復興を加速

東日本大震災が発生した時、被災地へ赴いた職員たちが、熊本地震で大きな力を発揮しています。

熊本県にある甲佐町にも、そんな職員がいます。

熊本地震の被災地で、罹災(りさい)証明の受け付けや仮設住宅の入居希望調査をいち早く進めている自治体がある。人口約1万1000人の熊本県甲佐(こうさ)町。迅速な対応の中心になっているのは、5年前の東日本大震災で志願して宮城県東松島市へ赴いた職員たちだ。影響を受けた震災未経験の職員らも知恵を絞り、被災者向けの情報を提供する町内限定のFM局を開設した。

□出典:毎日新聞

宮城での震災支援経験が、故郷のために活かされています。

震災時は、情報共有が大事

書類の受付・調査・発行などの業務的な経験と同時に、精神的な経験も大きな支えになっているようです。

「みんなで情報共有することが大事です」。大きな揺れに見舞われた際、支援経験者が他の職員に最初に呼びかけた言葉だ。経験者のその後の前向きな動きは、他の職員にも刺激を与えた。

□出典:毎日新聞

確かな1つの軸があると人は安心し、前向きに行動できるという印象を受けました。

地震という異常事態が発生した際、行動の軸があるか無いか、経験者がいるかいないかが、その後の行動に大きな影響を与えたのでは無いかと感じました。

東日本大震災の経験シェア

全国には、東日本大震災が起きた際に、現地へ赴いた自治体の職員がたくさんいるはずです。私の弟もその1人でした。

是非、その時の経験と感じたことをシェアして欲しいと思います。それは、現地で戦う人たちにとって非常に貴重な情報となるはずです。

関連記事一覧